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CFD取引において、相場の動きを予想する際にRSIというテクニカルチャートを使用することもあります。

RSIというのは、オシレーター系、つまり逆張り系のテクニカル指標のひとつで、相場において、現時点でどれだけ「買われすぎ」ているか、「売られすぎ」ているかを示してくれる指標です。

その表示方法としては、0％～100％で表され、一般的には70％～80％以上であれば「買われすぎ」、20％～30％以下であれば「売られすぎ」と判断し、もうすぐ相場が反転するのではないかと予想することになります。

また、RSIは過去の一定期間のボラタリティを参考に割り出されているのですが、その期間としては、9日間と14日間を指標とすることが一般的です。
また、各証券会社で提供されているテクニカルチャートでも、14日間がデフォルトで設定されている場合が多いようです。

このRSI、上記に示しましたとおり、「買われすぎ」「売られすぎ」、すなわち、相場の過熱具合を見るには優れものですし、相場の特徴として、過熱しすぎるともとの価格へ戻ろうとする性質があるもの事実ですから、そういった意味では有効に活用することができそうです。

ただ、オシレーター系のテクニカルチャートに共通することなのですが、やはり強いトレンド相場には不向きで、そういった場面では、上方向、もしくは下方向にRSI値が張り付いてしまい機能しなくなってしまいます。

ですから、CFDをはじめ、チャートにおいてRSIを用いる場合には、他のテクニカル指標、例えば移動平均線やMACDなど、トレンド系と呼ばれる指標と組み合わせて使うのがいいですね。

CFD取引における株価や株価指数の相場はその国の景気に左右されて動くことはよくあります。

そして景気の良し悪しは、定期的に発表される経済指標で推し量ることができます。

では数ある経済指標の中で何に注目すればいいのでしょうか。

重要なものとしては、まず国内で生産された物やサービスの合計である「GDP（国内総生産）」で、特に重要なのは、実質GDPの伸び率、つまり経済成長率で、こちらの数値が良ければ株価の上昇につながります。

また、「雇用統計」も重要指標の一つです。
こちらは雇用者数や失業率に関連する指標で、特にアメリカの雇用統計は世界中の投資家が注目しており、なかでも重要なのが「非農業部門就業者数」です。
こちらの数字が良ければ上昇、悪ければ下落の要因となります。

他にも、景気の動向が上向きか下向きかを示す「景気動向指数」や、日常的に購入する物やサービスなどの消費財の価格の変動を表す「消費者物価数」、さらには個別株の場合には、その業種に関連する指標も見ておく必要があります。

またこちらは、経済指標というよりも政治指標といえますが、政策金利も非常に重要で、一般的に金利が上がると一般的に株価は下落するといわれていますが、実際には景気にも左右されますので、上昇の要因（金利の上昇は、景気回復の証しとされ、それが好感されて資金が株式へ流れるため）になることもあります。
ちなみに一般的には金利上昇は、その国の通貨の上昇につながり、債権の下落につながるとされています。
そしてこの政策金利でいえば、CFD取引においては、オーバーナイト金利の数値に直接関わってきますので、そういった意味でも常に注目しておかなければならないでしょう。